ターゲット特性に合わせたメール集客方法について

 

今回は前回の、
相手のアクションを引き出すメールとFAX、郵送DMの使い分けについて
の続きです。

ターゲット特性や引き出したいアクションに合わせた
各集客ツールの選び方についてまとめてみました。

集客ツールごとの効果を最大に引き出す際のお役に立てればと思います。

 

ツール選びの際のターゲット情報は以下になります。

・ターゲット業種の範囲
・ターゲット地域の範囲

・ターゲットの属性（男女・年齢など）
・ターゲットへ求めるアクションの種類

 

配信リスト数の前提として、ホームページ上に掲載されている情報では
メールアドレスがFAX番号・住所と比較すると圧倒的に少ないため
リスト件数の多い・少ないを見越しても最適な配信方法を選ぶ必要があります。

 

※今回の説明にあたっては、リスト数合計と反響率を以下のように設定して
配信効率を考えていくこととします。

・メールリスト数　50万件（反響率：およそ0.0001% 1万通に1件）
・FAX番号／住所リスト数　500万件（反響率：およそ0.0005% 2千通に1件）

 

それでは今回はメール配信について考えていきます。

 

ターゲット業種の範囲

先ほどメールリスト数は50万件とお伝えしましたが、業種数（大分類）は
約50業種ありますので1業種あたり1万リスト（全国分）くらいです。

この場合、1業種に特定しますと1万通しか配信が出来ないため（しかも全国分で）、
配信業種を1業種に特定してしまうと、反響を1件しか獲得できなくなってしまいます。

そのためメール配信で攻める業種は1業種のみよりは、全業種かまたは
複数の業種を組み合わせてターゲットにする案件の方が相性が良いです。

 

また業界特性として、未だメールでの連絡のやり取りが一般化していない
（一人一台のパソコンが必要ない）飲食業をはじめとした店舗業、病院、
または工場など製造業は、メールで攻めにくい場合もあります。

 

ターゲット地域の範囲

主要都市や地方では会社規模も異なるため、こちらも業種の範囲と同じく
より広い範囲での配信の方が配信数が多くなり有効です。

主要都市ではメールリスト数は1万通以上ありますが、地方では3千通ほどの
地域もあります。

ターゲット範囲を店舗の周辺にしている飲食店や、所在地の近隣を営業対象としている
コンサル・士業などの場合、メール配信数が少なすぎて成果が出にくいことが
考えられます。

 

 

 

ターゲットの個人属性

今の時代、メールは誰でも使えますので特に気にする必要はないでしょう。

メール配信で気にすべき属性は業種と地域が中心となります。

 

ターゲットへ求めるアクションの種類

メールの場合、FAXや郵送DMと比較すると簡単に返信出来てしまう
という特徴があります。（パソコンで文字を打つだけなので）

そのため資料請求（ダウンロード）やメルマガ登録など、
入力項目が少なくても（ターゲットの負担が少ない）起こせる
アクションの場合は、より成果が出しやすいです。

（入力項目が多い・少ないは、ターゲットからアクションを起こす際の
　一つの手間であり、反響率を変化させる要素の一つです）

 

その他

アクションの反響率は配信メールの原稿、引いては案件自体の内容にも
大きく影響します。

その中でもメール配信の場合、FAX・郵送DMとの大きな違いは
ランディングページ（広告ページ、飛び先ページ）の質に影響を受ける、という事です。

案件の主旨・内容、メール原稿・ランディングページの質
（内容・構成・デザイン）の掛け算で反響率が変わってきます。

 

少し長くなってしまいましたので、FAX配信と郵送DM（ダイレクトメール）に
ついては、次の記事でまとめてお伝え致します。